泥水に浸かって壊れた電子機器は，捨てるしかない。 「復旧」はあり得ない。 復旧があり得ないのは，復旧のコスパ・タイパがとんでもなく悪いからである。 東京は，この電子機器みたいなものである。 メガポリス東京は，泥水に浸かるとお終いになる。 インフラを地下におさめているからである。 東京は，じきに泥水に浸かることになる。 東京を泥水に浸けるものは，首都直下地震の津波である。 これは確率的に確実にやってくる──それも近いうちに。 東京都は，首都直下地震による死者数を「最大6100人」と公表している (2022年) また神奈川県が，この度「死者 6400人」の数値を示したところである (2025年3月)。 この数値は，無意味である。 また行政も，人を動揺させないために，数値を小さくする方に傾く。 実際，被害が甚大になることがわかったところで，だれもどうしようもないのである。 首都直下地震と津波が来るのがわかっていても，粛々と日々の生活を続けるのみであり，そしてその時になったら運を天に委せるのみである。 
(東京港海岸保全施設整備計画, 2012 から引用) 干潮面上５m 以下区域を含む区の昼間人口 (2020年)
これらの区は，津波で泥水浸水を被る。 他の区でも，地下施設 (地下街・地下鉄) で上の区の地下施設とつながっているところは，泥水が入ってくる。 川の堤防が決壊すると，泥水に浸かるところがさらに拡がる。 泥水浸水の区域は，停電になる。 泥水が流れ落ちてくる停電の地下街に残ってしまう多数は，まず助からないと見ることになる。 これを考えただけでも，東京都発表の「最大死者数6100人」がナンセンスであることがわかる。 「人命救助」も，意味の無いものになる。 被災人口が圧倒的に多過ぎて，どこから手をつけたらよいかわからない。 大集団の自力脱出を導くことが先決になり，「72時間の壁」など言ってられなくなる。 なぜ自力脱出が急がれるか？ ただ待っていては，水・食糧が回って来ないからである。 多過ぎる被災者に対し，救助者は相対的にごく少数である。， 瓦礫・泥水の中で被災者個々にアクセスするのは，どだい無理なのである。， そして，津波被害を免れたところも，高い確率で火災発生の可能性がある。 そうすると，集団移動はさらにひどいことになる。 そして，可能性が小さくはなくて駄目押しになるものがある。 富士山の噴火である。 南海トラフ地震が，じきに来ることになっている。 そして，南海トラフ地震は富士山噴火を導く可能性がある。 宝永地震に宝永噴火が続いたのが，これの例になる。 富士山が噴火して東京に火山灰が降れば，東京はもう放棄するしかない。 東京の外から内へのロジスティックが，叶わなくなるからである。 百万人単位の地震津波被災者を都内の施設にたとえ収容できても，それは数的にできたというだけであって，必要物資を供給できるということではない。 百万人単位の被災者は，地方に分散させる他ない。 首都直下地震は，三陸沖地震とはまったく様相の違うものになる。 人口の規模とインフラのあり方が，絶対的に違うからである。 東京は，来る首都直下地震と富士山噴火で，放棄されるのが宿命である。 東京は，そうなるように自らをつくってきた。 いまとなっては，この流儀を続けるのみなのである。 |
