Up 学歴社会 作成: 2006-07-09
更新: 2006-07-09


    学校教員は,学歴社会 (学歴差別社会) 形成の要素として筆頭のものである。
    学校教員は,このことの意味を正しく理解しなければならない。


    一般に,差別化は,効率化 (費用対効果比の向上) の必要手法である。
    人は,あらゆる行動において差別化を行っている。 「差別」はひとのもっとも基本的/要素的な行動様式の一つであり,それ自体にはなんらネガティブな意味はない。

    「学歴社会」は,学歴で人材を選別するしくみをつくり上げた社会の謂いである。
    これの効果は,企業等における人の採用で,検査のコストを抑えそして「当たり外れ」のリスクを低くできるということ。
    社会のさまざまなシステムが「学歴」を利用している。

      例:学校入試での受験要件の基本は,学歴。


    「学歴社会の否定」を進歩的に受け取る向きもあるようだが,これは間違い。 功罪と要不要を一緒にしてはならない。
    学歴社会をやめさせようとして学歴を見えなくするのは,人材選抜の現場に,能力評価システムの自前構築のコスト,あるいは学歴調査のコストを負わせることになるだけだ。 結局,学歴情報がウラで交換されるいびつな社会に向かうことにしかならない。


    学歴を重要視/無用視する程度は,時と所によって異なる。 ──学歴が意味を持たない職種もあるし,学歴を用いないでは人材選抜がままならない職種もある。

      註 : 学歴無用論は,概して,人材選抜において学歴があまり意味を持たないところから,独り善がり (視野狭窄) の態で発せられる。