「学校数学の勉強は何のため？」の問いを立てる/発する主体に，つぎの２通りがある：
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- 勉強の当事者である個人 (生徒）
- 学校数学の成果を回収する組織 (国，社会，経済団体等々）
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個人は，勉強の意味/理由不明から，「学校数学の勉強は何のため？」の問いを立てる。
組織は，組織の論理を「学校数学に対する社会の要求」の形に仕立てるとき，「学校数学の勉強は何のため？」の問いを立てる。
「社会の要求」は，道具主義と同じく，教育の裾野主義になる。
実際，「社会の要求」は，これに応えない/応えられない者を多数現す。
そしてこの＜多数＞は，＜学校数学が無駄になってしまう者＞の＜多数＞である。
一方，個人は，自分が属する組織の論理 (「社会の要求」) に自らを従わせる。
生徒の側からの「学校数学の勉強は何のため？」は，組織の論理の「「学校数学の勉強は何のため？」にはぐらかされ，散らされる。
本論考は，生徒の側からの「学校数学の勉強は何のため？」を保持して，これの答えづくりを主題化する。
| 註１: |
「社会の要求」は，学校数学を改革主義で考えるスタンスになる。
改革主義とは，つぎのものである：
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「現状をこのように改めるために，
学校数学はこのように改めることが必要。」
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| 註２: |
経済主義は，「社会の要求」を立てる組織の論理の一例である。
経済主義の「学校数学の勉強は何のため？」は，つぎのようになる：
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「われわれの生きる場は経済社会であるが，学校数学はここで生き残るための競争力を養う。」
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経済主義は，学校数学目的論の主流の要素である。
学校数学目的論の主流とは，つぎの流れに現されているところの学校数学目的論である：
「数学的考え方」→「数学的問題解決」→「数学的リテラシー」
社会をリードするものが，教育もリードする。
それは，経済主義である。
経済主義の考える教育は，競争力陶冶である。
今日では，その競争力は「グローバル社会で勝ち抜いていく競争力」である。
「数学的リテラシー」は，この競争力陶冶を謳うものである。
それは，OECD PISA の経済主義と連携している。
経済主義に問われるのは，教育の普遍的意味の閑却である：
「競争力が，教育の考える＜個の自己実現＞の形なのか？」
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