Up | 「数学を教える」の退化 | 作成: 2015-10-21 更新: 2016-02-05 |
退化の動因として,大きく3つのことが挙げられる。 一つ目は,数学の教授/学習が,もともと教員・生徒にとって荷が重過ぎるものだということ。 学校数学が,いまは「全ての者にとっての学校数学」になっている。 「全ての者にとっての学校数学」は,授業を数学の授業ではないものにすることでしか,行えない。 そして,授業が数学の授業でなくなることは,教員にとってもありがたい。 「数学的○○」が学校現場のすんなり受け入れるものになるのは,このダイナミクスによる。 二つ目は,「産業の基礎科学のさらに基礎学として数学は必要」に応ずる者は,部分的だということである。 この部分は,「全ての者にとっての学校数学」の中では活性化しない。 活性化させる方法は専門化であるが,これは学校数学のダイナミクスからは出て来ないものである。 そして,活性化しないことは,不活性化が進むことである。 そして,三つ目は,「数学を教える」はそれ自体では<経済効果>を持てないということである。 以下,このことについて特に述べる。 「数学を教える」は,形のうえでは「数学の伝授」(一般に「文化伝授」) である。 そしてこれに応じる勉強の動機は,「趣味」(「おもしろそうだから/おもしろいから勉強する」) である。 この系は,<経済効果>を持てない。 そして,商品経済では,<経済効果>を持てないことは,「不要」を意味する。 一般に,商品経済の系では,商品経済の生業として立たない営みは,営みにならない。 生業が立たなくなった営みは,廃れる。 商品経済の系では,文化伝授が成り立つ形は,<経済効果>である。 <経済効果>を持てない文化伝授は,廃れる。 そこで,文化伝授は<経済効果>を持てるかという話になる。 文化伝授は,伝統文化の伝授であり,<経済効果>を持てない。 商品経済の系では,<経済効果>がすべてである。 よって,文化伝授は,衰退がお定まりとなる。 <経済効果>を保てなくなった文化伝授が保たれる形は,これにスポンサーがつくことである。 いちばんのスポンサーは,国である。 続いて,大企業とか,メディチ家とかである。 目下,国立大学の人文社会科学コース縮小が,行政的に取り組まれている。 人文社会科学コースは,<経済効果>を持てない。 よって,商品経済の系では,人文社会科学コースは衰退が定めとなる。 大学は,人文社会科学コースを,<経済効果>の大きさを訴えることができるコースに換えていく。 例えば,「地域創成コース」のような。 この「人文社会科学コース縮小」現象の意味は,国が人文社会科学のスポンサーの役割を降りたということである。 スポンサーの役割を降りるのは,国自体が<経済効果>を持てるものとして生きねばならず,そしてそのための国の台所は苦しいからである。 国がスポンサー役を降りるコースは,人文社会科学コースに限らない。 <経済効果>を持てないコース全般が,対象になる。 基礎研究分野は,つぎは自分の番であることを覚悟している。 基礎研究は,どれもマニアックであり,卑近の「役に立つ」とは無縁のものとして立っている。 数学コースは,実際は人文社会科学や基礎研究分野に似ている。 数学自体の内容はマニアックであり,卑近の「役に立つ」とは無縁のものである。 しかし,数学は諸科学の基礎と見なされている。 そこで,大きい大学の理学部数学コースは,まだ大事にされる余地はある。 一方,小さい大学の数学コースは,「理数コース」のように,統廃合が定めとなる。 数学教育の系は,この流れに影響される。 「数学を」は,衰退の一途をたどる。 相対的に,「数学で」がますます元気になる。 |