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学校教育が大きな改革を迫られている中、改革に率先して取り組んでいく教員が求められている。今後とも我が国の教員養成の中核的存在として、これまで述べたような直面する諸課題に早急、適切に対応していくため、教員養成学部の責務は大きく、格段の充実を図っていくことが必要である。
しかしながら、現状のままでは、その実現が困難な状況にあり、今後の我が国における教員養成の機能の衰退が危惧される。
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また、沿革の項で触れたように、新課程の拡大や複合学部への改組等教員養成学部自体も社会的状況の変化の中で質的に変容してきている。このような経緯の中で、教員養成学部全体の教育研究の質を一層高めるため、教員養成の機能を強化するとともに、新課程がこれまで果たしてきた実績を踏まえ、それをより発展させていくという観点からの検討も必要となっている。
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このような直面する課題に早急かつ適切に対応していくためには、それぞれの大学において、附属学校との関係を含め、学部、大学院の在り方について根本的な検討を行い、改革を進めることはもちろんであるが、教員養成課程及び新課程それぞれが担うべき役割を明確にしつつ、その充実強化を図っていくため、長期的な視点に立って組織・体制の在り方を、抜本的に見直していくことが必要となっている。
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