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各教員養成学部は、モデル的な教員養成カリキュラムを参考にしつつ、学部自らの判断に基づいた教員養成カリキュラムを編成していくことが求められるが、その際、特に次のような項目について、教員によって区々にならないよう一定の指標を共有することが望ましい。
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授業の内容(目的・目標、範囲、レベル)及び方法
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学生が修得すべき知識・技術の内容
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成績評価の基準と方法
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また、各大学が教員養成カリキュラムを作成する際、特に留意しなければならないことは、教員養成は単なる教育方法のテクニックの修得を目的とするものではなく、子どもの成長と発達に対する深い理解と教科に関する専門知識に基づいて行うものでなければならないということである。
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なお、幅広い人間性の涵養や社会的視野を広げるため、他大学との単位互換や、他学部の授業科目の履修、各種の社会体験の奨励なども積極的に検討すべきである。
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教員養成カリキュラムの在り方については、今日まで日本教育大学協会や国立大学協会、日本教育学会をはじめ、様々な団体、個人から提案がなされ、一定の成果があがっている面もないわけではない。我が国の教員養成の質的向上のため、今後とも関係団体や関係者において様々な研究ができるだけ速やかに進められるべきである。そして何よりも必要なのは、各大学において力量ある教員を養成するための教員養成カリキュラムの編成について創意工夫がなされ、それが実践されることである。また、国はそのための支援措置を積極的に講じていく必要がある。
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各大学においては、それぞれの判断に基づいた教員養成を行っていくため、それぞれが養成を目指す教員像を明確にし、それに基づき、次に示す教科専門、教科教育法(学)、教職専門の各科目を体系的に組み合わせるとともに、幅広い人間性や主体的な判断力など、これからの教員に求められる資質能力を育成するために、他大学や他学部とも協力して、幅広い選択科目を用意するなど、それぞれの独自性を発揮した魅力ある教員養成カリキュラムを編成すべきである。
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