| ○ |
再編・統合を実施する場合、様々な形態があると考えられるが、本懇談会としては、基本的に考えられる次のような形態を検討した。
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| A |
複数の大学・学部を統合するケース
この形態は、再編・統合後の個々の教員養成学部の充実強化が最も明確に表れる方法である。一方、教員養成学部がなくなる都道府県が生じ、現職教員の再教育や教育委員会との連携などの面で工夫が必要となる。
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| B |
小学校教員養成機能は各大学に残し、中学校１０教科を例えば文系、理系、技術系のように複数の大学で分担するケース
この形態は、教員養成学部は各都道府県に残るが、これまでの教員養成学部のように中学校１０教科に対応した幅広い分野を対象とする学部とは性格が異なり、特定の分野に偏った学部となる。また、いわゆるピークが限定されるなどの課題がある。
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| C |
基幹大学とその他の大学に分け、基幹大学は一定のブロックごとに１大学程度とし、当該大学ではすべての学校種の教員養成を行い、その他の大学は小学校教員養成に特化するケース
この形態は、各都道府県では少なくとも小学校教員の養成は行われるが、その他の大学の教員養成学部は、学生数や教員数においても教育内容においてもますます小規模化するとともに、中学校教員免許状が取得できなくなる。また、取得できる教員免許状の種類について基幹大学とその他の大学とで較差が生じることになる。
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| ○ |
上記再編・統合の形態にはそれぞれメリット、デメリットがあるが、今回の再編・統合の理念が個々の教員養成学部の充実強化にあることにかんがみ、上記Ａの形態により再編・統合することを基本と考えていくべきである。
なお、教員養成学部の実際の再編・統合やそれに伴う組織の設計は、大学全体の組織体制の在り方や大学間の再編・統合とも深く関係することから、大学や地域の実状も勘案しながら弾力的に検討していくことも必要である。
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