 アウトプットに関して２タイプ)。そして教員養成系大学の場合，「就職対策指導」のカテゴリー (「学生」種別は？) とこの２タイプの関係は，本論考の立場ではつぎのものに還元される ( 教育内容は？)：
人材育成型と自己充足支援型の別は，これらのカテゴリーを横断して，教授/学習形態の違いを意味する。 違いの要点は，「評価」である。 人材育成型では「評価」が教授/学習の要素になる。自己充足支援型はそうではない。 人材育成型は，「授業者が人材育成のつもりでいる」では成り立たない。 「人材育成」が本当 (実質的) でなければならない。 そこで，「人材育成」が実現されたかどうかの評価が入る。 また，その評価が成り立つために，「人材」判定の規準が予め設けられる。 特に，人材育成型はつぎの形で終了する：
逆に，この形を欠く教授/学習は，人材育成型でない。
○「教員研修」 「教育職員免許法及び教育公務員特例法の一部を改正する法律」(2007-06-20) により，教員免許に有効期間10年が設けられ，免許更新では「免許状更新講習」が課せられることとなった (施行日：2009(平成21)-04-01)。 そして，教員養成系大学・学部が「免許状更新講習」を行う主たる場になる (同 第九条の三)。 「免許状更新講習」は，現行の「10年経験者研修」(2003(平成15)年度から開始；出席するだけでよい研修) と同じにはできない。 すなわち，「講習」は，更新の可・不可をアウトプットする研修であるので，研修の成績評価を「教員としての資質・能力の評価」として出すことになる。 したがって，研修の内容も，「教員としての資質・能力を測るもの」として組み立てねばならないものになる。
また，10年ごとの免許更新ということになると，単純計算で「10年経験者研修」の３倍の数の研修生を大学は受け入れることになる。 以上の理由から，教員養成系大学・学部の「教員研修」は，「免許状更新講習」で目一杯になる。 よって以下では，大学が組織的に取り組む「教員研修」としては「免許状更新講習」を専ら考えることにする。 | |||||||||||||||||||