 統計
「標本調査」の指導
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特に，「標本調査」を数学科の内容に組み入れるとは，この構成の授業が実現されることを見込むということである。 ここで留意すべきは，この内容が「数学科」の内容になるのは，「母集団・母数の推定」が数学だからである。 実際，「標本の平均・分散の計算」「正規分布近似」が，「母集団・母数の推定」の中身になる。 翻って，「平均・分散の計算」「正規分布近似」を授業にのせられないのであれば，「標本調査」は数学科の内容になるものではない。 そのときは，生活科の内容である。 なぜ，このことを改めて述べるかというと，平成23年度の中学校学習指導要領改訂で，「標本調査」が第３学年の内容にされることになったからである。 ( 平成23年度中学校学習指導要領「標本調査」)
学習指導要領は，「箱物公共事業」の一つである。 現場は，箱の中身を埋める作業に入る。 このことで，現場が活性化し，さらには社会の活性化につながる。 「箱物公共事業」は，当座の「活性化」に本質があり，箱の中身が埋まるかどうかは本質的な問題ではない。 実際，「箱物」は中身が埋まらないままになり (ゆえに「箱物」という)，それの後始末を現場は負担していくことになるわけである。 中学数学の「標本調査」は，箱物である。 実際，『学習指導要領解説』 が提示している授業は，何のことはない，「生徒の話し合い」への丸投げである。 しかし，「箱物」としては，これでよいのである。 教師は，「生徒の話し合い」の回収の仕方で悩む立場である。 数学科の回収方法は＜数学の提示＞であるが，この場合，提示できる数学がないからである。 繰り返すが，「標本調査」を数学科の内容にするとは，「標本調査」の数学を授業することである。 そして，その数学は「平均・分散の計算」「正規分布近似」である。 しかしこれは，中学数学では扱えない数学である。 かといって，《「標本調査」の単元は，たいそうに考えずに，子どもを遊ばせていればよい》調で授業を構成できるわけでもない。 |