Up 「生涯学習教育」──教員養成課程の場合 作成: 2000-12-23
更新: 2008-02-06

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はじめに──本論考について
  1. 本論考の目的 :「生涯学習教育」の意味考察
  2. 本論考の方法 : そもそも論を行う
  3. 概要

「生涯学習教育」課題化の状況と問題点
  1. 「生涯学習教育」課題化の沿革
    1. 教員養成課程の縮小
    2. 「法人化」での大衆化路線に乗る

  2. 「生涯学習教育」課題化の現状──生涯学習教育先ずありき
    1. 生涯学習教育先ずありき
    2. 思惑先行──"If we build it, they will come."
    3. ムード先行

  3. 生涯学習教育推進論に対する批判の必要
    1. 生涯学習教育推進論に対する批判の必要
    2. 生涯学習教育推進論の類型
    3. 参考：文科省『平成12年度 我が国の文教施策』

「生涯学習教育」とは何か？
  1. 生涯学習教育の決定/規制要因
  2. アウトプットに関して２タイプ
    ──自己充足支援型と人材育成型
  3. 遠隔授業として行う場合の必要条件

教員養成課程における「生涯学習教育」の課題化とは？
  1. 「生涯学習教育」が教員養成課程の課題になる条件
  2. 「生涯学習教育」が教員養成課程の課題になる形

「生涯学習教育」課題化の作業フロー
  1. 基本──生涯学習教育の意味と組織の傾向性の理解
    1. 生涯学習教育の意味を理解しているか?
    2. 基本認識 :「組織は自分の＜見直し＞ができない」

  2. どんな生涯学習教育をやろうとするのか？
    1. 「学生」種別は？
    2. 教育内容は？
    3. 教授/学習形態は？
    4. 教育的意義・必要性は？

  3. 実施したときのコスト対パフォーマンス比は？
    1. 需要があるのか? (需要の一般状況)
    2. 需要の素通りはないのか？ (需要の特殊状況)
    3. 収支計算は? コスト対パフォーマンス比は？
    4. 投資の場合，成算の根拠・撤退の想定は？

  4. 体制づくりは可能か？組織はどうなる？
    1. どのような教員組織になる？
    2. 組織への影響は？
    3. トレードオフ・功罪の計算は？

  5. 事業見直し・失敗対応の体制は？
    1. 事業見直しが起こらない理由
    2. 情報公開
    3. 施行規則を時限的にし，かつ規則の理由を記す
    4. 責任体制は？

  6. 最終判断

各　　論
  1. はじめに
  2. 公開講座・授業公開：北海道教育大学の場合
  3. 教職大学院
  4. 免許状更新講習
  5. 一般公開講座

閉　じ
  1. おわりに