Up アイヌ学 : アイヌの終焉 作成: 2016-07-12
更新: 2019-02-24



アイヌ学
0. 『基礎知識・用語』
1. 『「アイヌ」の意味』
2. 『アイヌの系統』
3. 『アイヌの歴史』
4. 『アイヌの共同形態』
5. 『アイヌの生業』
6. 『アイヌのライフスタイル』
7. 『アイヌの死生』
8. 『アイヌの思想』
9. 『アイヌのリテラシー』
10. 『アイヌの終焉』

"アイヌ"学
11. 『"アイヌ" (「アイヌ」自称者)』
12. 『 "アイヌ" イデオロギー』
13. 『"アイヌ" 運動』
14. 『アイヌ学者の終焉』
15. 『「アイヌ観光」』
16. 『「アイヌ利権」』
17. 『シャモヘイト・アイヌヘイト』
18. 『備考 : "差別反対!"イデオロギー』

19. 『アイヌ学 (学問) へ』

作成/更新履歴
  • 「日本国民」に一律化される (18-12-06)
  • 和風に染まる (18-12-06)
  • 開国・北海道統治政策 : 要旨 (17-02-26)
  • アイヌ最後の時期と形態 : 要旨 (17-02-26)
  • 生活様式の同化 (17-02-18)
  • 思考様式の同化──「教育」 (17-02-18)
  • 「保護」に対する考え方 (17-02-18)
  • 喪失感 (17-02-17)
  • 「全道アイヌ青年大会」(1931) (17-02-17)
  • 「観光アイヌ」批判 (17-02-17)
  • 「遅れている」からスタート (17-02-17)
  • 機関誌発刊の模様 (17-02-16)
  • "アイヌ"活動家のリアクション (17-02-16)
  • 「協会」の設立 (17-02-16)
  • 混在の実現 (17-02-16)
  • 『農革法』反対運動 (17-02-16)
  • 給与地を回復する施策の必要 (17-02-15)
  • 救済対策──勧農 (17-02-15)
  • 漁猟採集生活資源の減少 (17-02-15)
  • 学校教育 : 要旨 (17-02-15)
  • 中等教育以上 (「育英」) (17-02-15)
  • 初等教育 (17-02-15)
  • 「共有財産」 (17-02-14)
  • 慰撫──国民化 (17-02-14)
  • 給与地コタンの終焉 (17-02-14)
  • 改正『旧土人保護法』実効の頓挫 (17-02-14)
  • 「アイヌ協会」設立 (17-02-14)
  • 『旧土人保護法』改正を課題に (17-02-14)
  • 生活指導・授産 (17-02-14)
  • 旧土人互助組合 (17-02-14)
  • (17-02-13)
  • 零落 (17-02-13)
  • 「給与地のおかげ」 (17-02-13)
  • 給与地は,和人に賃貸 (17-02-13)
  • 給与地コタン (17-02-13)
  • 「土人」呼称 (17-01-27)
  • <従来型に見切りをつける>で,能力格差 (17-01-08)
  • 「変革・改革・改造」が<正しい>になる (17-01-08)
  • 乱獲化 (16-11-27)
  • 『北海道旧土人保護法』 (16-11-05)
  • 『保護法』の盲点──給与地を和人に賃貸 (16-10-17)
  • 『アイヌの終焉』: はじめに (更新 16-10-01)
  • 「アイヌの終末」の表現者 : 要旨 (更新 16-09-27)
  • 「救済」の意味 : 要旨 (16-09-11)
  • 労働力の商品化──被雇用労働 : 要旨 (16-09-09)
  • 自営農に不適応 (16-09-09)
  • 砂沢クラ (16-07-17)
  • アイヌ語の消滅 : 要旨 (16-07-19)
  • 商品の漁猟採集 (16-07-22)
  • 「アイヌの終末」の表現者 : 要旨 (16-07-13)
  • 『アイヌの終焉』: はじめに (16-07-13)
  • 漁猟採集生活不能=アイヌ終焉 : 要旨 (16-07-05)
  • 不適応を択る (16-06-07)
  • 「適応」: 要旨 (16-06-04)
  • 「時代の変化」──生態系の遷移 : 要旨 (16-06-01)
  • アイヌ終焉の構造/ダイナミクス : 要旨 (16-05-18)

  •     
     0 導入

      はじめに


     1 アイヌ終焉の構造/ダイナミクス

     1.0 要旨

     1.1 アイヌ終焉への3段階
      1.1.0 要旨
      1.1.1 商品経済に取り込まれる
      1.1.2 和風に染まる
      1.1.3 「日本国民」に一律化される

     1.2 競争系出現による定常系崩壊
      1.2.0 要旨
      1.2.1 種崩壊の法則──競争系の現出
      1.2.2 漁猟採集生活=定常系
      1.2.3 商品経済=競争系

     1.3 アイヌの漁猟採集生活の実際──半商品経済
      1.3.0 要旨
      1.3.1 物々交換市場 (「交易」)
      1.3.2 商品の漁猟採集
      1.3.3 商品生産
      1.3.4 乱獲化

     1.4 漁猟採集生活不能=アイヌ終焉
      1.4.0 要旨
      1.4.1 漁猟採集生活資源の減少

     1.5 アイヌ最後の時期と形態
      1.5.0 要旨


     2 開国・北海道統治政策

     2.0 要旨

     2.1 状況
      2.1.0 ロシアの蝦夷進出
      2.1.1 列強の開国要求

     2.2 入植政策
      2.2.0 要旨
      2.2.1 北海道の鎖国解除・防衛
      2.2.2 失業士族リクルート
      2.2.3 屯田兵
      2.2.4 一般入植,官有地割り当て

     2.3 アイヌ政策
      2.3.0 要旨
      2.3.1 慰撫──国民化
      2.3.2 救済対策──勧農
      2.3.3 「土人」呼称


     3 アイヌ救済施策

     3.0 要旨

     3.1 勧農
      3.1.0 要旨
      3.1.1 給与地・強制移住・新コタン
      3.1.2 『北海道旧土人保護法』
      3.1.3 『保護法』の盲点──給与地を和人に賃貸

     3.2 貧窮対策
      3.2.0 要旨
      3.2.1 自営農に不適応──惰性の法則
      3.2.2 給与地を回復する施策の必要
      3.2.3 「共有財産」

     3.3 学校教育
      3.3.0 要旨
      3.3.1 『旧土人児童教育規程』


     4 「救済」の意味

     4.0 要旨

     4.1 敗残者
      4.1.0 要旨
      4.1.1 ルール変更による不能者化
      4.1.2 不能者から落伍者に
      4.1.3 落伍者扱い

     4.2 「救済」のタイプ
      4.2.0 要旨
      4.2.1 「生活保護」
      4.2.2 「同化」
      4.2.3 「絶滅危惧種保護」


     5 「系の遷移」の捉え

     5.0 要旨

     5.1 「時代の変化」──生態系の遷移
      5.1.0 要旨
      5.1.1 旧式の消滅
      5.1.2 「遷移」の生態学
      5.1.3 優占種・絶滅種の発生

     5.2 「適応」
      5.2.0 要旨
      5.2.1 <惰性>のダイナミクス
      5.2.2 不適応を択る


     6 『保護法』後の状況

     6.0 要旨

     6.1 給与地の状況
      6.1.0 要旨
      6.1.1 給与地コタン
      6.1.2 給与地は,和人に賃貸
      6.1.3 「給与地のおかげ」

     6.2 "アイヌ" の零落
      6.2.0 要旨
      6.2.1 零落
      6.2.2 酒

     6.3 救恤施策
      6.3.0 要旨
      6.3.1 北海道庁社会課
      6.3.2 旧土人互助組合
      6.3.3 生活指導・授産


     7 同化派"アイヌ" の涌出

     7.0 要旨

     7.1 エリート "アイヌ" の涌出
      7.1.0 要旨
      7.1.1 事業成功 "アイヌ"
      7.1.2 学力優秀 "アイヌ"

     7.2 旭明社
      7.2.0 要旨

     7.3 「同化」を主義にする
      7.3.0 要旨
      7.3.1 「遅れている」からスタート
      7.3.2 「観光アイヌ」批判
      7.3.3 「保護」に対する考え方
      7.3.4 思考様式の同化──「教育」
      7.3.5 生活様式の同化
      7.3.6 「全道アイヌ青年大会」(1931)

     7.4 「北海(道)アイヌ協會」(1930,1931)
      7.4.0 要旨
      7.4.1 『旧土人保護法』改正を課題に
      7.4.2 「アイヌ協会」設立 (1930)
      7.4.3 機関誌『蝦夷の光』

     7.5 『旧土人保護法』の改正
      7.5.0 要旨
      7.5.1 経過
      7.5.2 改正『旧土人保護法』実効の頓挫


     8 同化の進行

     8.0 要旨

     8.1 被雇用者化 (労働力商品化) の進行
      8.1.0 要旨
      8.1.1 生業としての狩猟採集の終焉
      8.1.2 被雇用に適応
      8.1.3 自営農に不適応
      8.1.4 <被雇用>の歴史
      8.1.5 出稼ぎ・出面・勤め人

     8.2 教育
      8.2.0 初等教育
      8.2.1 中等教育以上 (「育英」)

     8.3 アイヌ語の消滅
      8.3.0 要旨
      8.3.1 アイヌ語族の消滅
      8.3.2 <言語消滅>のダイナミクス

     8.4 喪失感
      8.4.0 要旨

     8.5 矛盾
      8.5.0 要旨
      8.5.1 「変革・改革・改造」が<正しい>になる
      8.5.2 <従来型に見切りをつける>で,能力格差


     9 昭和戦後期──同化派"アイヌ" 退場期

     9.0 要旨

     9.1 「農地改革」
      9.1.0 要旨
      9.1.1 『農革法』反対運動
      9.1.2 給与地コタンの終焉
      9.1.3 混在の実現

     9.2 言論
      9.2.0 要旨
      9.2.1 「観光アイヌ」批判

     9.3 「北海道アイヌ協会」設立
      9.3.0 要旨
      9.3.1 「協会」の設立
      9.3.2 "アイヌ"活動家のリアクション
      9.3.3 機関誌発刊の模様


     10 閉じ

      おわりに